ADHDの人が転職で気を付けることとは？

こんにちは！

就労移行支援事業所CONNECT梅田の山本です。

皆様の中で、「ADHDだけど転職で悩んでいる」という方はいらっしゃいませんか？

また、ADHDをお持ちの方で

といった悩みを抱いている方も多いと思います。

今回は、ADHDの方の転職について解説していきます！

この記事はこんな人におすすめ

ADHDとは？

ADHDとは、発達障害に分類されており、以下の特徴に分けられます。

ADHDでも、人によっては「多動性」が強い方や、「衝動性」が強い方など、特徴の個人差は存在します。

不注意

作業に対しての集中力が続かない、紛失物が多い、忘れ物が多いといった症状が「不注意」の主な特徴になります。

また、仕事での「不注意」により、大人になってからADHDに気が付く方が多いです。

「不注意」の主な特徴

多動性

その場でじっとしていることが苦手であり、常にせわしなく動いてしまう症状が「多動性」の主な特徴になります。

「多動性」は幼少期に表れることが多く、年齢を重ねるにつれて症状がおさまる傾向にあります。

「多動性」の主な特徴

衝動性

思いつきや周りからの刺激に対して、衝動的に行動や発言をしてしまうことが特徴です。

行動を起こす前に考えることが苦手であり、見切り発車で行動してしまう症状が「衝動性」の主な特徴になります。

「衝動性」の主な特徴

「ADHD」の特徴ついては、以下の記事にて詳しく解説しておりますのでぜひご覧ください。

【関連記事】大人のADHDとは？３つのタイプの特徴、遺伝、相談方法などをご紹介します▶

ADHDの人が転職する際に気を付けることとは？

マルチタスクやスケジュール管理が苦手といったADHDの症状により、仕事でミスが多発することで職場に居づらくなり転職を考えるケースが多いです。

また、転職に成功したとしても、職場によってはADHDの症状を「不真面目」や「稚拙」と誤解され、つらい気持ちになり、仕事をすぐにやめてしまうケースも多く存在します。

そのため、上記の理由で転職を繰り返してしまうことで精神的に不安定になる方もいらっしゃいます。

しかし、ADHDの方でも、転職活動の際に少しのコツを意識することで、自身の特性や症状に合った職場へ安定した就労を目指すことは可能です。

そのため、次の項目にて転職の際に必要なコツを紹介します。

転職を成功させるためのコツとは？

ADHDの方が転職で成功するためには、自己分析を行い、自身の特性への配慮を深めることが大切な作業になります。

そのため、手当たり次第に就職活動を行う前に、転職を繰り返してしまう原因を理解する時間を取ることが大切です。

ADHDの方に限った話ではありませんが、仕事をすぐにやめてしまう方に共通する部分として、自身の特性への配慮事項が明確になっていないケースが多く存在します。

例えば、「自分はマルチタスクが苦手」ということをしっかり理解している方と、そうでない方には転職での動き方がかなり異なってきます。

理解している方は、「マルチタスクが苦手」ということを会社に伝えることで配慮して頂く対策を取る事も可能です。

その反面、理解していない方に関しては、会社へ配慮を求めることができず、会社からの理解も得ることが難しいです。

その結果、自分の特性を理解している方は、会社からの配慮もあり、安定した就労が可能になります。

しかし、自分の特性を理解できていない場合、会社からの配慮も適切に受けることができないため、「この会社は自分には合っていない」と感じてしまい、退職する可能性が高くなります。

そのため、自身の障害特性をしっかりと理解し、自身の配慮事項の確定や、自身の特性で向いている職種や企業を絞り込むことができると安定した就労の確率がぐっと高くなります。

また、ADHDの方に向いている職業や向いていない職業も存在するため、自身の特性への理解ももちろんですが、ADHDに対する知識を付けることも大切です。

「ADHD」の適職ついては、以下の記事にて詳しく解説しておりますのでぜひご覧ください。

【関連記事】ADHDの人が仕事で困ることは？対策と適職も含めて詳細を解説！▶

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ADHDの方が安定して就職した事例

就労移行支援事業所CONNECTで自己分析を行い、障害者雇用で就職されたADHDの方の声をご紹介いたします。

T.Yさんの事例

T.Yさんは、前職にてADHDの症状により作業のミスが多く、働き辛さを感じておりました。

また、生活面でも自分の思い描いていることができないことにイライラするなど、余裕が無い状態が続いておりました。

しかし、就労移行支援事業所CONNECT新大阪で訓練を行い、改めて自分の症状と向き合うことができました。

その結果、仕事に関しての考え方の改善や、作業に対しての工夫を行うことができ、自身に合った企業へ就職することができました。

T.Yさんの詳しい就職までのストーリーもぜひご覧ください

【関連記事】自己肯定感を持つことの大切さがわかりました▶

H.Cさんの事例

H.CさんはADHDと自閉症スペクトラムを持っており、感覚過敏や不注意の症状に悩まれてきました。

通所に関してもサングラスや色付き眼鏡を着用し、配慮を受けながら訓練を行い、症状に対する改善を心掛けてこられました。

これまで働いてきた経験も無いため、特例子会社への実習へ行き、実際の仕事体験を行い、自身の特性や働く上での配慮事項を明確にされておりました。

最終的に、自分に合っていた実習先で雇用されることが決まり、事務のサポートとして就労することができました。

実際の仕事を体験してみる事により、職場の環境や仕事内容を理解したうえで就職を行うことができたため、安定した就労を行うことができます。

H.Cさんの詳しい就職までのストーリーもぜひご覧ください

【関連記事】実習を通じて自己理解を深められました！▶

O.Tさんの事例

O.TさんはADHDと自閉症スペクトラムを持っていますが、これまではクローズで就労されておりました。

その中で、周りの方と「何かが違う」という違和感に悩んでおり、他の方に合わせようとした結果、強迫観念を感じる場面が多くありました。

また、マルチタスクが必要な業務を任されることも多く、心がおれてしまい退職しました。

その後、就労移行支援事業所CONNECTにて通所を行い、コミュニケーションの演習であるディスカッションプログラムを重点的に訓練しました。

その結果、自身の障害特性の理解も深め、製造系の事務にてオープン就労することができました。

障害特性を開示して就職されたため、会社からも適切な配慮を受けることができ、安定した就労へ結びつきました。

O.Tさんの詳しい就職までのストーリーもぜひご覧ください

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一人での転職が不安な場合

「転職のコツは理解したけど1人だと不安」と感じる方は多くいらっしゃいます。

その場合、障害者雇用の支援を行う機関に相談することで不安を解消できる可能性が高いです。

障害者雇用の支援機関とは、障害者雇用を望んでいる方と、障害者雇用を扱っている企業をサポートするための公的な機関や公設民営で行っている事業所などのことを指します。

支援機関には支援員が存在し、障害者雇用の企業はもちろん、医療機関や自治体などの協力体制も築いていただくことが可能です。

また、生活サイクルの改善や、自身の障害特性の理解に対して支援できる機関も存在するため、利用するメリットは非常に大きいです。

そのため、次の項目にて障害者雇用の支援機関を紹介します。

公共職業安定所

公共職業安定所は、主にハローワークと呼ばれており、就職を希望している方に対して求人の紹介や、就労に必要なビジネススキルや知識を提供するなどの就労に対しての支援を行う機関です。

また、ハローワークは全国に設置されており、事業主に対しての雇用支援も行っております。

そのため、一人での転職が不安な場合はすぐに相談に乗ってくれる機関でもあります。

障害者雇用の知識や給付金、制度についての理解など、ハローワークに相談を行うことで不安を解消することができます。

障害者就業・生活支援センター

障害者就業・生活支援センターは、障害を持っている方に対しての就業と生活に関する相談支援を行う支援機関になっております。

上記のハローワークはもちろん、行政機関や自治体の関係機関と連携を行いながら、就業面や生活面で一体的な支援を行い、障害を持っている方の問題を根本から解決することを目的としています。

障害者就業・生活支援センターに相談する事で、現状の自分に必要な支援機関へ繋いでもらうことも可能です。

そのため、障害者就業・生活支援センターへ相談を行うことで自分の課題に対して必要な支援を受けることができ、転職に対しての不安を和らげることが可能です。

就労移行支援事業所

就労移行支援事業所は、一般就労や障害者雇用を希望する方に対して支援を行い、障害を持っている方の安定就労を目指して訓練を行う機関です。

報告連絡相談や電話応対などの基礎的なビジネスマナーから、PCスキルといった様々な訓練が用意されており、再就職を行う為の土台作りを行います。

また、体調が安定しない方に対しても長期で訓練を行うことができ、体調の改善や、体調が悪い日の対策なども就労支援員と相談しながら進めることができます。

就労移行支援事業所によっては障害者雇用の実習先企業と連携している事業所も多く存在し、実際の職場で実習を行うことができます。

そのため、現状の体力や精神面を就職前に把握することができ、自分の特性に対する配慮事項や職業の適性を明確にして就労に臨むことが可能です。

就労支援員と自身の障害特性についての理解を深めることができ、転職を行う上で必要なスキルも訓練することができるため、転職で悩んでいる方に対して適切な支援を受けることができます。

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